ZEBとは? ZEBの種類と定義・基準などの基礎知識を解説

脱炭素社会への取り組みが進む中、建築業界でもZEB化に対応する機会が増えているのではないでしょうか。

当記事ではZEBとは何か、基準や種類をはじめとした基礎知識をわかりやすく紹介します。ZEBの施工事例や活用できる補助金に関しても説明するので、ぜひ参考にしてください。

ZEBについて

ZEB（ゼブ）とは、Net Zero Energy Buildingの略称で、建物における年間の一次エネルギー消費量実質ゼロを目指す建物のことです。ZEB化によって電気やガスなどのエネルギー消費量を削減できるため、カーボンニュートラルや脱炭素社会に向けた取り組みのひとつとして必要とされています。

ZEBを実現するためには、主に「省エネ」と「創エネ」への取り組みが必要です。「省エネ」によって消費するエネルギー量を減らしながら、「創エネ」によって消費分のエネルギーを賄うことで年間の一次エネルギー消費量を相殺します。

たとえば、ZEBの「省エネ」において、必要なエネルギーを減らすための技術として外皮断熱や日射遮蔽、自然採光などが用いられます。さらに、エネルギーを無駄なく効率的に使うための技術として高効率空調や高効率照明などが活用されます。

また、ZEBの「創エネ」を行ううえで必要となるのが再生可能エネルギーの活用です。太陽光発電システムやバイオマス発電などの再生可能エネルギーによって使用する電力を確保します。

なお、ZEBの実現は新築だけでなく既存の建築物も対象となります。

ZEBの種類と定義

ZEBの定量的な定義を環境省が公開しており、ゼロエネルギーの達成状況に応じて4種類に区分されています。ZEBは年間の一次エネルギー消費量の削減割合によって、分類されることが基本です。

定性的には建物が必要とするエネルギーに対して省エネと創エネの和が上回っている建物をZEB、限りなく近づいた建物を Nearly ZEB、ZEBを見据えた省エネ施設を備えたZEB Readyとしています。

延べ面積が大きくなるほど、エネルギー消費量は多くなる傾向にあります。「エネルギー基本計画」で設定した2030年の目標を達成するためには延べ面積が大きい建物におけるZEB化の実現・普及が重要であり、新たに延べ面積10,000m²以上の建物を対象にZEB Orientedと呼ばれる新たな定義を追加しました。

ZEBの種類と詳細は、下表のとおりです。

【ZEBの種類と詳細】

種類	詳細
ZEB	➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減 （再生可能エネルギー*を除く） ➁基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減 （再生可能エネルギー*を含む）
Nearly ZEB	➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減 （再生可能エネルギー*を除く） ➁基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の削減 （再生可能エネルギー*を含む）
ZEB Ready	再生可能エネルギー*を除き、基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量削減に適合した建築物
ZEB Oriented	以下の➀及び➁の定量的要件を満たす建築物 ➀該当する用途毎に、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から規定する一次エネルギー消費量を削減すること（※1） A) 事務所等、学校等、工場等は40%以上の一次エネルギー消費量削減 B) ホテル等、病院等、百貨店等、飲食店等、集会所等は30%以上の一次エネルギー消費量削減 ➁「更なる省エネルギーの実現に向けた措置」として、未評価技術（WEBPROにおいて現時点で評価されていない技術）を導入すること

参照：環境省「ZEBの定義」

ZEBのメリットとデメリット

ZEBは、従来の建築物とは異なる設計方法や設備を取り入れることで実現します。そのため、従来の建築物と比較した場合にメリットとデメリットがあります。

【ZEBのメリットとデメリット】

メリット	デメリット
・光熱費を削減できる ・快適性の向上を図れる ・事業継続性が向上する ・不動産価値が向上する傾向がある	・初期投資が高くなる傾向がある ・設計手法や技術などノウハウが必要

たとえば、ZEBは、断熱効果の高い外壁や空調効果の高い冷暖房システムの導入によって、快適性の高い建築物になる点がメリットとして挙げられます。

他に、太陽光発電などの災害時の活動拠点にでき、事業継続性の向上が図れることも特徴です。再生可能エネルギー設備や電源確保に配慮された設計を導入したZEBでは再生可能エネルギーを蓄電することで、災害による長期停電時のエネルギー供給を行えます。

また、ZEBに対応している不動産は優位に働く可能性があります。一般社団法人日本不動産研究所が行った第46回不動産投資家調査によると、環境や社会に配慮した「ESG」に対応している不動藩は対応していないものと比較して10年後の利回りが高いとする投資家が多いことが。

一方で、経済産業省によれば建築費用が9～18％程度高くなる傾向があるとされています。省エネや創エネに対応するための設計手法や技術などノウハウも必要です。

なお、ZEBを実現するために活用できる補助金制度があります。

「ZEBの実現に向けて、活用したい3つの補助金制度」で紹介していますので、ぜひ活用を検討してみてください。

ZEBの事例

ZEBの実現を成功させた事例が全国に複数あります。

たとえば、神奈川県に所在する三菱電機株式会社の実証棟「SUSTIE（サスティエ）」は、ZEB関連技術の開発を目的に建設されました。省エネ性と快適性を両立するべく、省エネルギー設備に加えさまざまな自然エネルギー活用技術を導入してZEB運用を行っています。

また、福岡県に所在する「久留米市環境部庁舎」は、国内初のZEB認証を受けた既設の公共建築物です。太陽光発電と蓄電池を設置したり、外皮性能の向上や空調設備等の改修を行ったりすることで、一次エネルギー削減率106%を達成しています。

なお、これらはあくまでも全国にあるZEB化事例の一部です。この他の事例を知りたい人は、一般社団法人環境共創イニシアチブの「ZEBリーディング・オーナー一覧」内『ZEBランク』でZEBにチェックを入れて確認してみてください。

ZEBの実現を支援する制度

ZEBの実現を支援する制度は、ZEB化に活用できる「補助金制度」とZEB実現の相談先として「ZEBプランナー制度」の2種類があります。

ZEB化に活用できる補助金制度

ZEBの実現のために活用できる補助金が複数あります。ZEB化に活用できる補助金制度は経済産業省・国土交通省・厚生労働省による連携事業と、資源エネルギー庁による事業です。

【ZEB化に活用できる補助金】

補助金の種類	詳細
建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業 （経済産業省・国土交通省・厚生労働省連携事業）	＜事業名＞レジリエンス強化型の新築建築物ZEB化実証事業 ＜補助対象＞災害発生時に活動拠点となる公共性の高い業務用施設 ＜補助内容＞ 延べ面積2,000平方メートル未満～10,000平方メートルの新築建築物に対して補助率2/3 延べ面積10,000平方メートル以上の新築建築物は地方公共団体のみが補助対象、補助率2/3
	＜事業名＞新築建築物のZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業 ＜補助対象＞新築ZEBに資するシステム・設備機器等の導入 ＜補助内容＞ 延べ面積2,000平方メートル未満、および2,000平方メートル～10,000平方メートルの新築建築物に対する補助率3/5 延べ面積10,000平方メートル以上の新築建築物は地方公共団体のみが補助対象、補助率3/5
既存建築物のZEB化支援事業	＜事業名＞レジリエンス強化型の既存建築物ZEB化実証事業 ＜補助対象＞停電時にもエネルギー供給が可能なレジリエンス強化型のZEB化 ＜補助内容＞ 延べ面積2,000平方メートル未満の既存建築物に対して補助率2/3 延べ面積2,000平方メートル～10,000平方メートルおよび10,000平方メートル以上の既存建築物は地方公共団体のみが補助対象、補助率2/3
	＜事業名＞既存建築物のZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業 ＜補助対象＞既築ZEBに資するシステム・設備機器等の導入 ＜補助内容＞ 延べ面積2,000平方メートル未満の既存建築物に対して補助率2/3 延べ面積2,000平方メートル～10,000平方メートル、および延べ面積10,000平方メートル以上の既存建築物は地方公共団体のみが補助対象、補助率2/3
住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費交付 （資源エネルギー庁）	＜事業名＞住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費 ＜補助対象＞ の設計ノウハウが確立されていない民間の大規模建築物（新築：延床面積10,000㎡以上、既築：延床面積2,000㎡以上） ＜補助内容＞ ZEB実現に寄与する設備経費※の2/3 ※設計費、設備費、計測装置費、工事費

参照：

環境省「建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業（経済産業省・国土交通省・厚生労働省連携事業）」

資源エネルギー庁「令和5年度「住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費」に係る補助事業者（執行団体）の公募について」

建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業は、新築建築物を対象にしているものと、既存建築物を対象にしているものに分類されます。それぞれ延床面積に応じて経費の2/3、もしくは3/5が交付されます。

住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費は、ZEBの設計ノウハウを確立していない民間の大規模建築物を対象とした補助金制度です。設計費や設備費、計測装置費、工事費などに対して2/3が給付されます。

ZEB実現に向けたZEBプランナー制度の活用

施主はZEB実現の相談先としてZEBプランナー制度を活用できます。ZEBプランナーとは、一般に向けてZEB実現に向けた設計や技術に関する相談窓口を有しており、その活動を公表する事業者のことです。

施主がZEBに対応した建築物の新築や既存建築物の改修に際して補助事業を活用する場合は、ZEBプランナーの関与が必要になる場合もあります。ZEBの設計やコンサルティングを担う事業者は、補助事業に関与するためにZEBプランナーの登録を検討しておきましょう。

ZEBの建築や設計を担う事業者向けにガイドラインが公開されている

ZEBの建築や設計を担う事業者向けにZEB設計ガイドラインおよびパンフレットが公開されています。公開されている目的は、ZEB Ready（省エネルギー率50%）の実現に向けた設計手法に関する解説および支援です。

ZEB Readyについては、こちらの記事でも触れていますのでよければご参照ください。

「ZEB Readyとは？ 省エネ率100%を達成できなくても取得できる！４段階のZEB評価」

ZEB設計ガイドラインは、SIIウェブサイト「ZEB設計ガイドライン/パンフレット 公開について」からダウンロード可能です。ZEB実現に向けて、設計手法やコストなどを調査している事業者は確認してみてください。

まとめ

ZEB（ゼブ）とは、建物における年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロにすることを目指す建物のことです。

ZEBは従来の建築物とは異なる設計方法や設備の導入によって実現するため、従来の建築物と比較するとメリットとデメリットがあります。光熱費の削減、快適性や事業継続性が向上する点がメリットで、初期費用がかさむ点やノウハウを要する点がデメリットです。

ZEBの実現を支援する制度として「ZEB化に活用できる補助金制度」と「ZEB実現の相談先としてZEBプランナー制度」があります。補助金制度を活用する場合には、ZEBプランナーの関与が必要になる場合もあるため状況に応じて確認してみてください。